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探しやすい商品名と選ばれる商品名とは?

ECサイトでの検索対策の対象といえば、①サイト内の商品検索、②出店しているモールの商品検索の2つがありますが、最近ではGoogleなどの検索エンジンへの対策も重要になっています。

Googleの検索エンジン対策と言っても、特に重要なのはGoogleが提供している「商品リスト広告」や「PLA(Product Listing Adsの略)」とも呼ばれる「Googleショッピング広告」が挙げられます。

「Googleショッピング広告」は、「Google AdWords」で利用できる検索連動型広告のことです。例えば「空気洗浄機 花粉症 対策」のように、情報を調べた結果に表示される場合もあれば、あらゆるキーワードでも「ショッピング」というメニューをクリックすることで、表示される広告です。

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また、広告として出稿する場合、決められた厳しい仕様を守る必要があります。例えば「商品名」は、最大150文字に収め、「送料無料」などの文言も含めないなどのルールが存在します。

商品データ仕様
https://support.google.com/merchants/answer/7052112

Amazonもカテゴリー別に、商品登録のガイドラインが用意されています。

商品登録規約:服&ファッション小物
https://images-na.ssl-images-amazon.com/images/G/09/rainier/Apparel_Guideline.pdf

例えば、「服&ファッション小物」の場合、
[ブランド(カタカナもしくは日本語表記)]+[商品種別] +商品を特定する呼称対象年齢・性別輸入種別

のように「商品名」を登録することが推奨されており、ガイドラインを違反している場合は、検索結果に表示されなくなる場合もあります。

この「商品名」は、GoogleもAmazonも自社のサービスを利用するお客様が「商品を探しやすくするためのもの」であり、実店舗で商品を確認し、価格をネットで調べる「ショールーミング」と呼ばれる現象も増えてきました。

そして、2018年には、GoogleショッピングでAmazon.comと他のショップの価格を調査されるケースが増え、Amazon.comは、アメリカのGoogleショッピングから撤退するという事態にも発展しました。
https://www.sankeibiz.jp/business/news/180512/bsd1805120600018-n1.htm

しかし、この「商品名」は、お客様が「商品を探しやすくするためのもの」であり、ライバルがひしめくネット通販、ECサイトでは、お客様に「選んでもらえるもの」である必要があります。

さらに、一度購入したお客様に覚えてもらい、リピートしてもらう、リピートしにくい商品の場合は、他のお客様に紹介してもらえる「商品名」である必要もあります。

Amazonが指定する商品名を参考にしてみると
[ブランド(カタカナもしくは日本語表記)]+[商品種別] +商品を特定する呼称対象年齢・性別輸入種別

先頭に「ブランド名」を登録することを指定されているように、オリジナル商品であってもオリジナルのブランド名を考え、ブランド化していくことが重要です。

ノンブランドの商品に、勝手にブランド名をつける行為は、Googleの広告でもモールの出店規約やガイドラインで禁止されていますから、少量からでもオリジナル商品を企画、生産しながら、徐々にオリジナル商品の割合を増やしていくのも、完全仕入れから始まるECサイトでは、重要な戦略です。

弊社の場合も「日本ECサービス株式会社」という名前で2011年に創業しましたが、同時に「ECマスターズ」といったブランドのような名称を考えました。2014年からは、「ECマスターズクラブ」という会員制サポートサービスである「商品」を提供し、1,500社以上の企業に利用いただいております。

Amazonは、書籍やメーカーから直接商品を仕入れるだけではなく、第三者の出品者が掲載する商品力により、顧客を集め、Amazonベーシックというオリジナルブランドを展開しています。
https://www.amazon.co.jp/stores/page/DA8DB903-A335-4CF5-AA32-77513A17D9F8

ZOZOTOWNも当初は、有名アパレルブランドの商品を販売することで、そのブランド好きの顧客を集めました。のちに「ZOZO SUIT」を大量に配布し、オリジナルブランド「ZOZO」の商品を広めようとしながらも、苦戦した経緯があります。

Yahoo!ショッピングも楽天市場やAmazonに対抗して、出店料無料化で出店数を80万ストアまで集めたものの苦戦。無料を止めた今は、6万ストアまで減るものの、GAPなどの有名ブランドのストアを、QRコード決済で新たに立ち上げた「PayPay」ブランドを連携した「PayPayモール」に誘致。グループ企業になったZOZOTOWNの商品を掲載するなどして、モール自体も「ブランド」を戦略のひとつとして重要視されています。

ECサイトの運営者も「ブランド」という視点をもって「商品名」などの戦略を見直してみてはいかがでしょうか。

清水 将平

日本ECサービス株式会社 代表取締役

JECCICA 一般社団法人ジャパンEコマースコンサルタント協会 特別講師
楽天株式会社でのECコンサルタントの経験を経て、上場企業からショップ・オブ・ザ・イヤー受賞店舗も含む楽天ショップ1,000社以上が所属する日本最大級の会員サポートサービス「ECマスターズクラブ」を運営。
47都道府県すべての会員に対して、24時間以内に回答するフォーラム、毎日のサポートレターでは、最新情報からノウハウ、そして、業務効率化や集客対策ツール、ライブ形式でのセミナーなどを様々なサービスを提供中。

http://www.ec-masters.co.jp/

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