導入事例

導入事例トップ

BtoB向けEC、アプリ、デジタルコンテンツ配信事業者まで、幅広くご利用いただいています。

人気のインタビュー

ケーススタディ

資料ダウンロード 導入相談

EC関連ニュース

2020.10.28

2020年10月19日週のEC関連ニュース

物販だけでなく、より実店舗での売り上げが柱であった外食チェーンにおいて、EC販売好調のニュースに目が留まった。お店と変わらない味が自宅でも楽しめ、これまで以上に選択肢が増えた好機だと考えられる。EC=「衣」が中心のイメージから「食」や「住」に至るまで、より消費を楽しめる時代になったと言えそうだ。

「Googleショッピング」、価格を比較し追跡する機能を追加–年末商戦に向け

引用元:CNET Japan

Googleで商品を検索したのち、ページ最上部の「ショッピング」タブを選択し、検索結果の一覧から、詳しい情報を知りたい具体的な商品をクリックすることで、新機能を使えるようになるそうです。

消費行動が巻き戻し?デジタル購入が鈍化傾向に…コロナ禍の消費調査

引用元:通販通信

国内消費指数「JCB消費NOW」の9月後半の速報値によると、コロナ禍に伴う社会経済情勢の変化に対応したもので、低調だった「旅行」「宿泊」「外食」「娯楽」などのサービス消費に回復の兆しが見える一方で、好調だった「家電」「家具」「EC」「コンテンツ配信」の成長率が鈍化傾向にあるそうです。

バロックジャパンの新たなEC施策。働くパパ・ママ視点で独自ECブランドを展開する「Eコンテンツ開発部」を新設

CSR強化や社員へのサスティナビリティの観点から、子育てと仕事が両立しやすく、働く“パパ”“ママ”が中心のバロックジャパンリミテッド内にある部署「Eコンテンツ開発部」。そこでは既存のECという枠にとらわれない独自のコンテンツ開発やEC専業ブランドの立ち上げがミッションだそうです。

コロナ禍で「LINEギフト」の流通総額が3倍以上。新コミュニケーション広告の開始&百貨店や有名ブランドも参加

コロナ禍で友人らと会えない状況が続いていることから「LINEギフト」の利用が急増。2020年7~9月における月間平均流通額は、前年同期間比で3倍以上に増加しているそうです。

EC売上100億円めざすライフコーポレーションのネットスーパー事業の戦略とは

ライフコーポレーションは自社とAmazonでネットスーパーを展開。2020年2月期に30億円だったEC売上高を、2021年2月期には前期比66.7%増の50億円まで引き上げ、さらに2022年2月期は100億円まで拡大する計画だそうです。

2019年度国内シェアリングエコノミーサービス 前年度比約128%の1,132億円に/矢野経済研究所

引用元:ECzine

シェアリングエコノミーサービスを乗り物・スペース・モノ・ヒト・カネのサービス分野別に見た場合、もっとも市場規模が大きいのは、乗り物のシェアリングエコノミーサービス。乗り物のシェアリングエコノミーサービスのうち、カーシェアリングが当該分野の大半を占めているそうです。

【ライトオンのEC戦略】モール出店縮小から一転、「Rakuten Fashion」「Amazon」出店など進める

ライトオンは「実店舗を超える過度なセール訴求」の運用や、低収益性を理由に外部のECモールへの出店を縮小していたが、一転。三井ショッピングパークが運営しているECモール「&mall」「Amazon」「Rakuten Fashion」「MAGASEEK」への出店を準備しているそうです。

ビックカメラ 20年8月期/EC売上1487億円/コロナ禍受け37.5%増

引用元:日流ウェブ

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、グループ各店舗の営業縮小を行ったこともあり、ECの存在感が高まったことが大きな要因に。またECサイト内に設けた商品の使い方などをまとめた特集ページも、購入促進や検索流入につながったそうです。

無印良品がECサイト内に「産地直送品」ページ開設、「 #元気いただきますプロジェクト 」支援プログラムの一環

農林水産省が展開する「#元気いただきますプロジェクト」の支援プログラムへ参加したことによる企画。10月16日から12月14日までの期間限定で展開す流そうです。

EC利用経験者の約半数が「ECでのギフト歴あり」…決め手はラッピング

引用元:通販通信

調査の結果、送り物をする際に76%が「ラッピング利用」。ラッピング利用者の75%が、包装紙や化粧箱、リボンのバリエーションなどラッピングサービスの充実を希望しているそうです。

ABCマート/2月期、国内販売好調で売上高6%増

引用元:流通ニュース

「アスレジャー」と呼ばれるスポーツファッションがトレンドで、スポーツシューズの需要が拡大。さらに政府によるスニーカー通勤の推奨を機に、ビジネス上でのカジュアルファッションを後押しする動きにより、国内販売が好調だったそうです。