EC関連ニュース
2020年10月26日週のEC関連ニュース
ネットを利用した購入時刻に変化がみられるそうです。コロナ禍により在宅勤務の人が増加。これまで多かった帰宅後の夜にネット購入していた消費行動から、在宅で人目を気にしなくなったことで、日中でもネット購入が増えているという。プロモーションの施策も、変化への敏感な対応が重要となりそうだ。
「ZOZOSUIT 2」登場、マーカー数50倍で高精度化–新サービス創出のパートナー企業も募集
ZOZOSUIT 2では、マーカーの数を従来モデルの400個から2万個に増やし、計測解像度を向上。これにより、3Dレーザースキャナーを使った計測結果と比較した際の平均誤差を3.7mmに抑えることができたそうです。
イオンリテール ２０年３―８月期／ネットスーパー売上２割増／年内に１９７店体制に拡大
イオンリテールは、ネットスーパー事業の2020年3-8月期（中間期）における売上高は、コロナ禍で会員数や受注が増加した結果、前年同期比20％増だったそうです。
「AR」「VR」などの没入型技術を利用しているブランドから「購入したい」に4割
調査では47％の消費者が没入型技術によって製品とのつながりをより感じ取ることができると回答。新型コロナウィルス感染拡大によって消費者の行動が大きく変化する中、オンラインショッピングでの没入型技術への期待が高まっているようです。
バロックジャパンリミテッド／中間ＥＣ売上は１８％増／実店舗抑え、ＥＣ強化へ
2020年3-8月度（中間期）のＥＣ売上高が前年同期比18.6％増の42億6000万円で、このうち、自社ＥＣサイトの売上高は同19.6％増、ZOZOタウンなどのECモールの売上高は同17.0％増だったそうです。
2019年国内アパレル総小売市場規模は前年比99.3％ 通販含むチャネルは伸び／矢野経済研究所
品目別にみると、婦人服・洋品市場が前年比99.7％の5兆7,138億円、紳士服・洋品市場が同98.5％の2兆5,453億円、ベビー・子供服・洋品市場が同99.5％の9,141億円となり、いずれも微減していたそうです。
コロナ禍でフィットするマーケ施策とは？ニールセンデジタル社が最新の消費者マルチスクリーン利用動向調査の結果を公表
調査の結果、在宅勤務を考慮したメディアプランの立案が必要であることが明確に。特にリアルタイムの広告出稿においては、平日の昼間には在宅勤務者を考慮に入れた上でメディアプランを立案することが重要となってくるそうです。
「通販で贈る」が65％ 進む贈り物のEC化
日本最大級のお取り寄せの情報サイト「おとりよせネット」は、サイトユーザーに対して、2020年のお歳暮に関するアンケートを実施。その結果、「通販で贈る(65％)」「直接・または通販で贈る(26％)」「直接渡す(5％)」となったそうです。
DMP／MA市場、2020年度は551億円まで拡大か 矢野経済研究所が予測を発表
DMP／MA市場は今後も拡大傾向が続き、2025年はDMP市場（事業者売上高ベース）が235億5,800万円、同じくMA市場は737億円に成長する見込み。そのため、オンライン上で顧客の行動把握や理解、顧客アプローチを強化すべく、今後もデジマツールの需要は高まりそうとのことです。
オンラインで検討してから店舗で購入する割合が増加／口コミへの信頼度は低下【ニールセン デジタル調査】
ニールセン デジタルは、消費者のマルチスクリーン利用状況についての分析結果を発表。「オンラインで検討してから店舗で購入」の割合が増加に。またオフィスから自宅などのプライベートな場所に変わったことによって、勤務時間のメディア消費が増えているそうです。
2021年における世界のIT市場は大きく成長すると予想 IT支出の成長率は4％【ガートナー調査】
米国のIT調査会社のガードナー社によると、2021年の世界のIT支出総額は2020年から4％増の3.8兆ドルに達するという見通しで、2020年のIT支出総額は2019年から5.4％減の3.6兆ドルとなる見込みだそうです。
売上は3年で10倍、ニーズが落ち込む夏も2.2倍で伸びる高価格帯入浴剤「BARTH」。ヒットを生んだTwitter活用事例
1袋900円（3回分）と高単価帯の入浴剤「BARTH（バース）」。ブランドの立ち上げから3年で売り上げは10倍、年平均300%の売上成長を続けている。ヒットのきっかけはユーザーのTwitter投稿にあったそうです。
【コロナ禍の消費調査】ネット通販の配送料「200円程度」まで許容するが5割、スピード配送ニーズは低下傾向
新型コロナウイルス感染症の流行は、消費者のオンライン購買行動を活発化させ、さらに配送料金やリードタイムといった購入時の購買心理も変化させているようです。
ECプラットフォームの「ショッピファイ」とTikTokが提携 広告配信から購入がスムーズに
これによりショッピファイ利用者はティックトックに広告動画を配信でき、ティックトックのユーザーは広告をクリックして商品の購入が可能に。同機能はアメリカですでに開始され、北米やヨーロッパ、東南アジアなどでは21年以降に導入される予定だそうです。
インスタ×「ビジュモ」で実現 EC強化と動画接客を推進するDX
インスタグラム上 の写真・動画・IGTVといったUGCを自社ECで活用するためのツール「ビジュモ（VISUMO）」。ECに掲載した写真や動画を商品ページのリンクを張って結びつけることで、閲覧から購買までのシームレスな導線を作り出し、サイトの回遊率・成約率向上が見込めるそうです。
「YouTube」「Twitter」「Instagram」ユーザー、購買の動機は「信頼している人のおすすめ」を見るが4割以上
「YouTube」「Twitter」「Instagram」の「ユーザーモチベーション調査」によると、SNSユーザーに対する購入への影響は「信頼している人のおすすめ」が大きく影響しているそうです。