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EC関連ニュース

2021.03.05

2021年2月22日週のEC関連ニュース

「モバイルマーケット白書2020」によると、日本人のスマホにあるアプリは平均103個で、実際に利用しているには38.5個だったそうです。顕著に伸長があったのがショッピングアプリ。注目は高いMAUで、いかに心地よい体験がアプリ内でできているか数値からもよく分かります。ECにおいては、商品の検索に始まり、最後の決済にいたるまでいかに好印象をユーザーに持ってもらうかが、利用継続の大切な要因だと言えそうです。

「TikTok」が「2021年よりEC連携を本格的に強化」。「Shopify」と連携し、アプリストアに「TikTokチャンネルアプリ」を公開

「Shopify」アプリストアに「TikTokチャンネルアプリ」を公開。「Shopify」利用企業はこのアプリをインストールすると、「Shopify」のダッシュボード上から「TikTok For Business」の主要機能にアクセス、「TikTok」への広告出稿が可能になるそうです。

〈地銀62行を独自調査〉 EC参入、検討相次ぐ/阿波銀は4月にモール展開

引用元:日流ウェブ

阿波銀行は2021年1月、全額出資子会社としてECを主力事業の阿波銀コネクトを設立し、4月にECモール「ラシクルモール」を開設するそうです。重視するのは「コンテンツマーケティングによる差別化」「エシカル消費」の2つ。すでに50社程度の出店が決まっており、食品や工芸品、雑貨など商品構成はバランスも重視しているそうです。

モバイルマーケット白書2020 日本人は平均103個のスマホアプリを所有していることが明らかに

引用元:ECのミカタ

2020年はショッピングカテゴリの1人当たりの平均所持アプリ数と利用アプリ数が大きく伸長し、上位3アプリ(Amazon、楽天、メルカリ)のカテゴリ内でのMAUシェアは38%を占め、上位TOP10アプリのシェアは前年比1.3%減だったそうです。

佐川グループと台湾大手EC「PChome」グループが提携、台湾向け越境ECサービスを提供

SGHグローバル・ジャパンは、台湾最大のECモール運営会社であるPChomeグループと提携。これにより台湾への販売と物流を一体化する台湾向け越境ECサービス「BBチェックアウト」の提供をスタートするそうです。

2021年に向けたSEO(検索エンジン最適化)戦略の構築方法

引用元:ecclab

検索エンジン最適化は、適用しうる最も費用対効果の高いマーケティング戦略の一つで、それは能動的にオンラインで商品やサービスを探している消費者を惹きつけるものだすです。

Google商品掲載・自動運用サービス「EC Booster」フリープラン公開後3ヶ月で導入実績1,000社突破

引用元:ECのミカタ

「EC Booster」は「Google無料リスティング」での無料商品掲載やGoogleショッピング広告の運用を自動で行える自社EC集客サービス。futureshop、MakeShop、カラーミーショップ、ショップサーブなどのECシステムと連携することでGoogleの検索結果画面に画像付きで自社商品を訴求することができるそうです。

【2020年の広告費】ネット広告は2.2兆円でプラス成長、マスコミ四媒体広告は前年割れ。ECプラットフォーム広告は1321億円

「2020年 日本の広告費」を電通が公表。2020年1~12月における日本の総広告費は前年比11.2%減の6兆1594億円。インターネット広告費のみプラス成長で、マスコミ四媒体広告費などは前年割れだったそうです。

Shopifyが2020年の成長率を発表 国内GMVは323%の成長率で過去最高を記録

引用元:ECのミカタ

2020年に楽天の販売チャネル、Shopify paymentのJCB対応、Shopify POSのリリースをはじめとした多くのプロダクトアップデートを図ったShopfiy。流通総額は2019年比323%増で成長率は他国と比較しても高く、国内だけでも前年比228%増の新規出店数の伸び率は他マーケットの中でも上位になるそうです。

特定のECサイトで買い物すると最大15%の現金を還元する「C」とは? レシート買取サービスのWEDが手がける新サービス

「ファッション」「お出かけ」「ギフト」「グルメ」「家具/家電」の5つのカテゴリーで31のブランドと提携しており、「宅麺」「紀文」「cake.jp」「小僧寿し」「ANAP」「L’OCCITANE」「アルペン」「スーパースポーツゼビオ」「Combi」などが参加しているそうです。

機能性化粧品、敏感肌市場は前年比約6%増予測 コロナに関連し肌トラブル増加で需要が拡大/富士経済調査

引用元:ECzine

調査では、スキンケア、ベースメイク、ボディケア、ヘアケアの4カテゴリーにおいて、ホワイトニングやアンチエイジング、敏感肌、アクネ対応などの機能を訴求する商品を“機能性化粧品”と定義して、市場動向や注目商品についての現状を分析。また将来についても予想しています。