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EC関連ニュース

2022.06.10

2022年5月30日週のEC関連ニュース

「Z世代の99%がスタッフのコーディネート画像を参考にする」とのニュースが発表に。高身長でスタイルが良すぎるモデルより、スタッフのコーディーネート写真が利用者にとっても購入後のイメージをリアルに実感できる表れと思われます。同様に、以前に比べてどのECサイトでも商品写真の点数が多くなり、素材感や着用時のシワの出方や袖丈の長さとバランスなど、利用者がイメージしやすいひと手間がコンバージョンに好影響をもたらせているのかも知れません。

Z世代の99%がECでのアパレル購入時にスタッフのコーディネート画像をチェック/ランチェスター調査

引用元:ECzine

Z世代の約8割が「公式アプリ」での商品購入を希望しているが、企業側のマーケ施策は「自社ECサイト構築」が最多で、「公式アプリ」は2割未満だったそうです。公式アプリを希望する理由は「見たいときにすぐに開くことができるから」が6割超で最多。

ファッションEC「SHOPLIST.com」、動画接客ツールで購入率が5倍 ウェブとアプリの双方に導入

ファナティックが提供する動画接客ツール「ザッピング」を導入後、動画再生後の購入率が、再生していない場合の購入率と比較して約5倍程度まで向上。投稿されている動画経由の取扱高が導入当初と比較して約10倍以上に成長するなど成果がでているそうです。

夏のファッションセールでECとリアル店舗どちらで買う?【スリーエム調査】

引用元:ECのミカタ

ECと店舗のどちらで購入する?の問いには、「ネットショッピング」と答えた人は35%、「店舗」と答えた人は38%。店舗で購入派の人の多くは、「サイズや質感で失敗したくない」という理由から試着をしてから購入したいと思っている人が多いそうです。

ニッセンが始めたAR(拡張現実)で家具を試し置きできる「ニッセンAR体験」とは

ニッセンのARはアプリ不要で、スマホのカメラを通じて部屋に家具・インテリア商品を設置したイメージを確認可能。通販での家具購入に関する「お部屋に置けるサイズなのか」「どの色が部屋に合うか」といった不安を解消することが目的だそうです。

「ザ・ノース・フェイス」がキャンプ専門ECサイトをオープン キャンプの世界観のリアリティを追求

引用元:WWD JAPAN

オンラインストア「オンライン キャンプストア」は、キャンプに関するプロダクトが持つ機能性や美しさを既存のECサイトとは異なる角度から提案。キャンプの知識が豊富なスタッフによるオンライン接客のほか、読み物企画ではキャンパーの24時間に密着し、各々のキャンプスタイルの特徴や普段は明かすことのない信条、トリビア的知識などを紹介していくそうです。

【在宅ワークの購買への影響】18%が在宅ワークを継続中、在宅ワーカーは高所得傾向であることが明らかに

引用元:ECのミカタ

日本で在宅ワークをしている人の割合は、世界平均(約20%)とほぼ同じ約18%。所得と在宅ワークの関係では、世界的な傾向と同様に日本でも世帯年収500万円以上が「在宅ワーカー」では64%だったのに対し、「非在宅ワーカー」では、57%。また、子どもがいるかどうかを尋ねたところ、在宅ワーカーでは全体の43%が、非在宅ワーカーでは36%が「子どもがいる」と回答し、確率が高いことがわかったそうです。

ECプラットフォーム「Stailer」がシニア向け機能を追加、免許返納後のネットスーパー利用を促進

引用元:ECのミカタ

シニア世代のネットスーパー利用をより便利にするため、、①文字サイズの拡大に対応、②タブレット端末のレイアウト変更、③文字色の変更を行ったそうです。

Twitter運用担当者「1人」が半数以上、Instagram運用と比較して「少人数」「低予算」「短時間」の傾向

Twitterアカウント運用に際し、目標設定や注力している項目について聞いたところ、多い順に「フォロワー数」「投稿のエンゲージメント率」「投稿のいいね数」「投稿のインプレッション数」。運用上の課題は「ノウハウ、知識不足」「兼業状態でTwitterだけに集中できない」「データ分析や考察ができていない」などの声があったそうです。

未来の広告のヒントを見出すYouTubeの広告賞「YouTube Works Awards Japan2022」を開催、受賞作品の顔ぶれは?

引用元:ECのミカタ

ファイナリスト40作品から、全7部門を発表。「グランプリ」のほか、革新的な取り組みを実施し、成果を上げたキャンペーン「Best Innovation部門」、大きく売り上げに貢献したキャンペーン「Best Sales Lift 部門」、クリエイティブアイデアで大きくビジネスに貢献したクリエイティブ「Creative Effectiveness部門」などが選ばれたそうです。

円安で越境ECにチャンス到来?海外への販路拡大で5割が市場調査中、課題は「言語」「契約」「施策がわからない」

海外への販路開拓のためにすでに「市場調査」を実施する中小企業が多く、「販売代理店の活用」を販売チャネルとして検討する企業が多いことがショッピージャパンの調査で判明。海外販路拡大・開拓を進める上で、課題に感じていることは、「言語のハードルを感じる」「契約が難しい」「自社に合う施策がわからない」などの意見が多かったそうです。