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EC関連ニュース

2020年2月24日週のEC関連ニュース
アルペングループ、ハースト婦人画報社など、すでにブランド力のある企業によるEC注力のニュースがあった。すでにファンのいる“ブランド” がいかにその認知度、安心感を介してEC事業をビジネスとして成功させるか、その戦略と戦術に注目していきたい。
2020年2月17日週のEC関連ニュース
メルカリが今春、初の店舗業態「メルカリステーション」を新宿マルイ本館に開設させることがニュースになった。これは2019年秋にメルカリ期間店を有楽町マルイで開設した好結果を受けての新施策で、2021年夏までに全国10都市で展開予定だそう。「@cosme」など、実店舗との融合でさらなる認知、サービスの拡充を図る企業のトレンドはしばらく続きそうです。
2020年2月10日週のEC関連ニュース
通販サイト「新潟直送計画」の急成長が話題になる一方、地元で創業113年の老舗百貨店「新潟三越」が2020年3月に閉店。反対にコーヒーのサブスク「PostCoffee」は実店舗をオープンさせ話題になっています。相反する現象から、自社のサービスのあるべき道を読み解き、適切なマーケティング戦略が重要と感じるニュースでした。
2020年2月3日週のEC関連ニュース
2019年、Amazonの売上が前年比20%UPで、日本円に換算するとで約30兆円に。売上高ベースで楽天の約30倍で、この数字からもAmazonの成長と規模の大きさを認識できます。どこまで成長を加速させるのか、また一局集中が懸念される中、日本の企業がどう対抗、工夫していくのか興味がもたれます。
2020年1月27日週のEC関連ニュース
出店者からの反発もあり、話題となった楽天の「送料無料」。対Amazon施策として是が非でも実行したいのは三木谷氏の発言でも明らか。ECとは切っても切れない「送料無料」の問題。ユーザーにとって無料は嬉しいことだが、EC出店者や運営会社にとっては大きな負担になることは間違いない。
2020年1月20日週のEC関連ニュース
ジャストシステムの調べで、約6割のユーザーがECサイトのページ読み込み速度の遅さを理由に離脱する報告があった。離脱にかかった時間は、「1秒未満」が2.9%、「1~2秒未満」が6.1%、「2~3秒未満」が9.0%、「3~5秒未満」が18.4%だったそう。今春スタートする日本での5Gが、どれほどの効果をもたらすのか期待して待ちたい。
2020年1月13日週のEC関連ニュース
アメリカでは4人に一人がすでにスマートスピーカーを保有している調査結果が出た。一方、日本では普及率が約6%、認知率が約76%に止まっている(2018年12月、電通デジタル調べ)。今後は更なる、スマートスピーカーのスキル向上や、市場の急速な拡大が期待され、各企業による先行投資が期待されるデジタル領域と言えるだろう。
2020年1月6日週のEC関連ニュース
1月10日、原宿駅前に「@cosme TOKYO」がオープンになった。月間1400万人訪れるサイトの情報と実店舗を連携し、プチプラからラグジュアリーコスメまで約200ブランドを取り扱うという。小売店を持つことが更なるEC売り上げに貢献することを実証できるか注目される。
2019年12月30日週のEC関連ニュース
ニールセンが発表した2019年、日本におけるデジタルサービスの利用度ランキング。多くの方が、TOP10に入ったサービスもアプリの利用を毎日されているのではないでしょうか。今や国家以上の規模となったとも言われる「GAFA」の生活占有度を如実に表した結果でもあったようです。
2019年12月16日週のEC関連ニュース
2010年から2019年までのPCバナー広告の出稿状況が発表されたが、時代の映す鏡でもある広告なだけに、ひと口に2010年代と言っても2010年と2019年では大きく異なる。2010年の上位5社は、上からリクルートホールディングス、サントリー、カービュー、バイク王&カンパニー、ライオンで、2019年は、エアトリ、日産自動車、野村不動産、さとふる、カカクコムで、1社も重複していないようです。